新入社員がダビンチのメモをAI解析　人への投資が日本企業の未来を変える

従業員に過度な負担を強いてきた過剰サービスの見直しが進む中、企業が「人への投資」を重視する動きが加速している。バブル経済崩壊後の長期低迷で日本は人材を軽視してきたが、人手不足が逆説的に人材の価値を再認識させている。

空調大手のダイキン工業では、新入社員から選抜された100人が2年間、人工知能（AI）の学習に専従するという大胆な試みを実施している。

同社が平成29年末に設立した「ダイキン情報技術大学」は、今年4月時点で560人以上が卒業し、AI深層学習などの専門資格を取得。卒業生らは社内向け生成AIや製品不具合の早期修繕システムなどを自社主導で開発している。

今月、淀川製作所（大阪府摂津市）では、今年入社の若手社員がレオナルド・ダビンチのメモをAI解析して思考を探る映像を鑑賞し、感想を発表する文科系大学の講義のような光景が見られた。人事・労政・労務グループ長の今井達也氏は「互いの意見を知り、関心を持ち合うことが大事だ」と語る。

社内大学設立は当時の会長、井上礼之氏（現名誉会長、91）の「鶴の一声」で決まった。当時、自動車業界では電動化に伴うAIの必要性が叫ばれていたが、空調業界とは無縁で、社内のAI人材はわずか3人しかいなかった。

「空調にも、いずれAIの波が来るのでは」と懸念した井上氏は今井氏に半年間の人材育成プログラムを命じた。しかし、今井氏が案を持参すると「半年で何ができる！　2年間タダ飯でええ。マスター（修士）と同じレベルまで持っていきなさい」と一蹴。大学修士課程と同じ2年でAI人材を徹底育成する方針が固まった。